ドローンによるテロ防止の具体的手法については、前の記事でも取り上げましたが、2019年1月26日のEconomistの記事「A new dogfight」でも取り上げられています。
前の記事でもとりあげた、昨今英国や米国の空港にて立て続けに不審ドローンの騒動があったことから、より注目されるトピックになっています。
新しい技術について紹介されており、記事の内容を踏まえて、自分なりにまとめてみました。
・ドローン(rogue drone)による攻撃の脅威の高まり
・一般的な対策: 操縦者に対する教育、罰則の整備、飛行禁止エリアに飛行できないようにするソフトウェアを機体に組み込む
・しかし、テロリスト等悪意ある者は、法令を無視し、上記ソフトウェアを無にし、自らドローンを製造する
・そのため、より強力な対抗策が必要
・これを実現するための235もの製品(販売中・研究中のもの）の内容をレビューした出版物が2018年2月に出版されている。
・ドローン探知のために最もよく使われるのがレーダーであるが、機体の音を知覚するセンサーを用いる方法もある。
・ドローンを無力化するために最も使われるのが無線妨害装置(jamming)であるが、標準規格がないので、効果や信頼性はまちまちである。
・軍事用のハードウェアがあるが、ミサイル等戦地向きで、空港等公共の場で用いるには安全の観点から向かない。また、空港で用いる場合、空港で使用されている無線等に悪影響が生じないか留意する必要がある。
・そのような状況においても、anti-drone technologyのレベルは進化している。小型化も進んでいる。
・スペインの会社IndraのARMS: 赤外線カメラによるドローンの特定、jammingによる無力化を実現
・英国の会社QinetiQのObsidian: ドローンの電子回路に信号(signal)を送り、カメラを無効化し、電子モーターの電源をオフにする
・現在空港にて使われている2Dレーザーはドローン等の発見に向かない。両社が採用している3Dレーザーはより優れている。
・その他、バズーカーによるネットでの捕獲、猛禽類(オランダにて検討されたが不採用)、ショットガン等
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